地方銀行の救世主！りそなAIサービスで金融革命が始まる

地方銀行の救世主？りそなのAI支援サービスが切り拓く新境地

りそなホールディングスの南昌宏社長が最近のインタビューで、地方銀行を支援する新たなAI活用サービスの提供を発表しました。金融業界がデジタル化の波に乗る中、りそなは新たな手法で効率化を追求しようとしています。南社長の言葉を借りれば、これは「デジタルとリアルが融合する」瞬間です。

AIで地銀の営業が変わる

12月中に開始される「データイグニッション」は、地方銀行が抱える顧客データをAIで分析し、営業活動の効率化を図るサービスです。AIが住宅ローンや外貨預金といった商品の成約率を数値化し、地銀の営業スタッフがどの顧客にどのサービスを提案すれば良いかを一目でわかるようにします。これはまさに、営業活動の「GPSナビゲーション」であり、迷わずに目的地にたどり着くための道案内役を果たします。

このサービスは、地方銀行が持つ豊富なデータを有効活用することで、地域に根ざした金融サービスをさらに進化させる狙いがあります。南社長は、この新サービスによって「ウィン・ウィンの仕組み」を作り出すと自信を見せています。地銀は効率よく営業を展開し、顧客は自分に最適な金融商品を手に入れることができるのです。

デジタルプラットフォームでさらに広がる可能性

りそなが提供する「金融デジタルプラットフォーム」は、AI活用にとどまらず、さらに幅広いデジタルサービスを展開しています。このプラットフォームは、日本IBMやNTTデータと共同開発され、既に横浜銀行や常陽銀行など7行が導入しています。スマートフォン用アプリのダウンロード数は176万件を突破し、ファンドラップの残高は973億円に達するなど、デジタル化の進展がうかがえます。

南社長は、地銀のみならず自治体や一般企業にもこのプラットフォームを提供することに意欲を示しています。納税や決済関連サービスの提供が可能性を秘めており、まるで金融業界が「デジタルの果樹園」を開拓し始めたかのようです。果たして、この果樹園からどのような新しい果実が生まれるのでしょうか。

AIと人間の絶妙なバランス

しかし、南社長は強調します。デジタル技術がどれほど発展しても、人間のコンサルティング能力が不可欠な場面は多々あると。法人向けの経営戦略や資産移転など、個別の解決策を見出すためには対面での対応が重要です。この「デジタルとリアルの融合」は、次世代のリテール金融の鍵となる要素であり、顧客と金融機関との「キャッチボール」がより円滑になることでしょう。

りそなの取り組みは、地方銀行の未来に光を当てるだけでなく、金融業界全体に新たな活力をもたらすかもしれません。果たして、この新たな風がどのように金融の地平を変えていくのか、見守っていきたいものです。

［伊藤 彩花］